2022年度機構改革および組織変更のお知らせ
2022年度体制のスタートに伴い、4月1日に機構改革および組織変更を行いました。
機構改革および組織変更の概要
- コロナ禍により多様化した展示会・イベントへの対応力強化を目的に、各事業本部のセールスマーケティング部門、セールスプロモーション部門を強化するとともに、各事業本部を統括する役員の業務執行権のもと、対応策のスピードアップにより顧客満足度向上を追求します。
- 首都圏を中核とする「第1イベントコミュニケーション事業本部」に加え、これまで大阪、京都、名古屋の3拠点体制だった関西および中部地域のイベントコミュニケーションを「第2イベントコミュニケーション事業本部」として再編し、事業推進施策の一元化を図り、地域的優位性をより強固なものとします。
- 中国・四国・九州・沖縄地域を統括する「地域事業本部」を事業統括本部直轄組織として、「第3イベントコミュニケーション事業部(中国・四国地域)」と「第4イベントコミュニケーション事業部(九州・沖縄地域)」に再編することにより、事業統括本部との営業情報を共有して事業展開策を強化します。